ニュースの要約

1月15日、東京株式市場で日経平均は前営業日比29円72銭安の38,444円58銭と小幅に5日続落しました。日米金利の上昇基調が嫌気され、自律反発を期待した買いが先行したものの、長続きしませんでした。日銀の1月金融政策決定会合での追加利上げへの警戒感も上値を抑えました。

市場への影響

日本市場への影響

• 日経平均株価
• 前営業日比29円72銭安の38,444円58銭
• 5日続落
• TOPIX
• 0.31%高の2,690.81ポイント
• 東証プライム市場指数
• 前営業日比0.31%高の1,384.89ポイント
• プライム市場の売買代金
• 3兆8,740億8,800万円

日本株への影響

• 値上がり業種
• 銀行、その他製品、水産・農林など22業種
• 値下がり業種
• 医薬品、卸売、建設など11業種
• 個別銘柄
• アドバンテストや東京エレクトロンなどの半導体関連株が下落
• 任天堂が昨年来高値を更新
• 東宝は決算が好感され堅調
• みずほFGはしっかり
• ヨシムラ・フード・ホールディングスやタマホームは軟調

その他市場への影響

• 新興株式市場
• 東証グロース市場250指数が0.91%安の631.11ポイントと続落

市場では、米国での12月消費者物価指数（CPI）の発表後の金利の動向に関心が寄せられています。