ニュースの要約

• 12月9日の東京株式市場で日経平均は前営業日比106円40銭高の39,197円57銭と反発。
• 米雇用統計を受けた米利下げ観測が高まり、ナスダック総合指数とS&P総合500種が上昇した流れを引き継いだ。
• 主力銘柄の一角が堅調に推移し、指数を支えたが、半導体株は軟調。
• シリア情勢については金融市場への影響は限定的と見られている。

市場への影響

日本市場への影響

• 日経平均は前営業日比241円高でスタートし、一時118円安まで下げたが、再びプラス圏に浮上。
• 米国の経済指標がしっかりしており、マクロ環境が底堅いことが日本株を支えている。
• 日経平均はレンジ内での推移だが、下値は着実に切り上がっており、底堅い動き。
• 来週の日米金融政策イベントを無難に通過すれば、年末に向けて再び4万円台トライの可能性も。

日本株への影響

• ファーストリテイリング (9983.T): 小幅高
• ソフトバンクグループ (9984.T): 2％超高
• 楽天グループ (4755.T): 6％超高
• リクルートホールディングス (6098.T): 2％超高
• アドバンテスト (6857.T): 4％超安
• アインホールディングス (9627.T): 7％安

• エターナルホスピタリティグループ (3193.T): 5％超安

• 東証プライム市場の売買代金は1兆8,932億0100万円。

• 東証33業種では、サービス、空運、情報・通信など26業種が値上がり。鉱業、石油・石炭製品、保険など7業種は値下がり。
• プライム市場の騰落数は、値上がり1,222銘柄（74％）、値下がり372銘柄（22％）、変わらず50銘柄（3％）。

その他市場への影響

• シリア情勢については、金融市場への影響は限定的と見られている。